こんにちは、JUGOです。緊急速報（韓国時間 2026年2月20日 18:00）。 EV需要の急減が続く中、SKオンは大規模な希望退職および無給休職制度を実施すると発表しました。バッテリー業界全体に危機感が広がっています。 対象は2025年1月1日以前に入社した勤続3年以上の社員です。希望退職を選択した場合、勤続年数と年齢に応じて6〜30か月分の給与相当額が支給され、子どもの学費も一部支援されます。 無給休職制度は最長2年間の自己研鑽支援制度で、職務関連の学位課程（学士・修士・博士）に進学する場合、在籍中に学費の50%を支援し、復職後に残り50%を支給します。 SKオンはEV市場の減速により、昨年約1兆ウォンの営業損失を計上しました。米国のEV補助金縮小やフォードとの合弁解消に伴う減損損失が戦略見直しに影響したと分析されています。 ESS（エネルギー貯蔵システム）分野への多角化を進めていますが、短期的な業績回復は容易ではないとの見方です。 SKイノベーションのバッテリー事業およびSKオン関連の情報は今後も更新予定です。